旧宮家の廃絶

占領下に傍系の11宮家が皇籍離脱を余儀なくされた（昭和22年10月）。それらの方々は、元々「皇族ノ降下ニ関スル施行準則」（大正9年）に従えば、天皇との血縁が極めて遠い為、占領行政とは関わりなく、やがて皇族の身分を離れることになっていた。

又、皇族の中からも、3直宮家（じきみやけ＝秩父宮・高松宮・三笠宮家）を除き、他の宮家の皇籍離脱を唱える声もあった（東久邇宮稔彦王）。

実際に皇籍離脱したのは、以下の宮家だ。伏見宮（ふしみのみや）・閑院（かんいん）宮・久邇（くに）宮・山階（やましな）宮・梨本（なしもと）宮・北白川（きたしらかわ）宮・賀陽（かや）宮・朝香（あさか）宮・東久邇宮・竹田宮・東伏見宮。

これらの宮家の皇籍離脱に際し、宮内府（後の宮内庁）の皇太后宮職庶務課長兼会計課長だった筧素彦（かけいもとひこ）が「まことに恐れ入ったことで」と申し上げたのに対し、貞明皇后（当時の皇太后＝大正天皇の皇后）が以下のように仰ったことは、よく知られているだろう。「これでいいのです。明治維新この方、政策的に宮さまは少し良すぎました」（筧『今上天皇と母宮貞明皇后』）と。

これは戦前、傍系の皇族数が増えて、中には天皇のお気持ちに背いたり、不心得な振る舞いをしたりするケースも現れていた事実を念頭に置かれていたのだろう。

旧宮家のその後はどうか。サンフランシスコ講和条約が発効し、日本が国際法上の独立を回復してからも、旧宮家の復籍を求める声は拡がらなかった。歳月が流れる中、伏見・閑院・山階・梨本・北白川・東伏見の諸家が既に断絶した。僅か70年余りでこの状態。正嫡の「男系男子」に限定すれば、こうなっても不思議はない。旧宮家はもはや純然たる民間人なので、（他の旧宮家などから）「養子」を取ることも可能。

しかし、そうした手段で家の存続を図ることもなかったようだ。