昨日のブログで、明治以来の｢男系男子」維持に固執する人々の、“熱心さ”に触れた。しかし、いささか失礼ながら、この熱意は少し奇妙な印象を与える。

何故なら、もし本気で｢男系」皇統を維持したいのであれば、かつての葦津珍彦氏（『天皇・神道・憲法』）のように、側室の復活と非嫡出による皇位継承を再び可能にする制度改正を、真剣に訴えなければ筋が通らない（それが実現可能かどうかは別として）。

にも拘らず、そうした声はほとんど聞こえて来ないからだ。

その一方で、皇室の尊厳と｢聖域」性を損ない、皇室と国民の区別を曖昧にしかねない、｢旧宮家」系国民男性に（結婚という人生の一大事を介さないで）そのまま皇族としての身分取得を可能にしようとする（かなり無理で無茶な）方策だけを、ひたすら声高に叫んでいる。

だがこの提案は、側室が不在で非嫡出の継承可能性が絶たれたままでは（過去の宮家〔4世襲親王家〕の当主の正妻だった方が、54％〔！〕という高い比率で男子を生んでおられなかった事実に照らして）、皇位の安定継承それ自体には、ほとんど繋がらない。

更に不思議なのは、自ら唱えるその旧宮家案を実現させる為の、現実的かつ具体的な努力を、懸命に重ねている気配も無いことだ。

長期に及んだ安倍政権の時代こそ、千載一遇のチャンスだったはずなのに、事態を動かす実効的な取り組みは、何故か遂に為されないままだった（旧宮家案にネガティブな政府の国会答弁にも特にアクション無し）。

それらに実はさほど熱心でなかったのに対し、皇位の安定継承を目指す場合（目指さないなら、話は別だが）、現実的にほとんど唯一の妥当かつ実現可能な選択肢と言うべき、｢男系男子」限定の解除（これにより女性・女系天皇も女性宮家も可能になる）を阻止（！）することには、まさに渾身の力を振り絞って来たように見える。

政府がこれまで問題解決の｢先延ばし」を続けて来たのも、こうした“抵抗”に配慮した為に他ならないだろう。多くの政治家が無関心な中、少数の熱心な男系派の“組織された”声は、これまで一定の政治的圧力たり得たのではあるまいか。

それは率直に言って、当事者の主観的な思い込みはともかく、結果として皇位の安定継承を遠ざけ、皇室の存続そのものを危うくしているようにしか見えないのだが。不思議な熱意、奇妙な情熱と言うべきか。