週刊誌記者2人（A・B）と民放社会部記者（C）による匿名座談会（｢SPA!」2月15日号）。

いささか古いネタながら、テレビ番組で新型コロナウイルスへの恐怖心を過剰に煽る理由について、民放記者Cがこんなことを語っていた。

｢煽ったほうがテレビ的には数字（視聴率）が取れるんですよ。テレ朝の『モーニングショー』が代表例ですが、今やコロナは数字が取れる優良コンテンツ。だから、変に『もう気にしなくていい』みたいな空気になったら困るという人もいる。…

（オリンピックなどの）大型スポーツイベントはそれなりに数字が取れてもコストが膨大にかかりますからね。一方でコロナはゲストを呼んで騒ぎ立てればいいだけだからコストが全然かからない」

しかも“専門家”は、芸能人に比べて（私自身の経験でも）ギャラが格段に安い。

週刊誌による皇室バッシングについては、週刊誌記者AとBの間で以下のようなやり取りがあった。

B―｢週刊誌がスキャンダルをやらなくなった理由の１つが訴訟リスクですよね。新潮も爆笑問題・太田（光）の裏口入学訴訟で負けた。賠償金も以前より高額化する中で、よほど売り上げに繋がらない限りは訴訟リスクを下げる方向になっているのはどこも同じです」

A―｢政局や皇室はまず訴えられることがないから適当な記事を作りまくっているというのがあるよね」

やはり…。