側室制度を前提とした非嫡出・非嫡系による皇位継承という選択肢が失われた状態でも、明治の皇室典範以来の｢男系男子」限定を“思考停止”的に維持しようとする人々（いわゆる男系派）は、

旧宮家系国民男性の皇籍取得を可能にする方策（いわゆる旧宮家プラン）を唱えて来た。

しかし、傍系の宮家も非嫡出・非嫡系による継承に支えられて来た（それでも多くの宮家が廃絶した）以上、そもそも皇位の安定継承につながらない。

しかも、旧宮家系国民男性“だけ”特権的に（婚姻を介在させないで）皇籍取得が可能となる制度は、憲法が禁じる｢門地による差別」（第14条第1項）に当たるので、現実的にも採用できない。

もし、政府・国会が“無理な”憲法解釈により敢えて制度化を強行すれば、国民平等の原則が大きく損なわれ、皇室は国民の間に｢門地による差別」を持ち込む存在と見られかねない。

よって、このプランは普通に考えて採用しがたいはずだ（一発アウト！）。

それを前提に、念の為に旧宮家プランを巡るいくつかの基礎的な事実を“おさらい”しておく。

旧宮家プランの対象者は10名？

まず、旧宮家プランの対象者は具体的に何人いるか。

これは、私自身が裏取りをした事実ではない。いわゆる男系派から提出されているところでは、以下の通り（令和元年12月5日現在の数字という）。

〇賀陽家＝2人。

〇久邇家＝1人。

〇東久邇家＝6人。

〇竹田家＝1人。

合計10人。

ちなみに、これらの家々は遡ればすべて非嫡系だ。

傍系宮家の存続の為にも、“非嫡出・非嫡系”の貢献がいかに大きかったかが分かるだろう。

当事者自身による｢否定」

旧宮家プランはたとえ対象者が10人（あるいはそれ以上）いても、当事者の同意がなければ強制的に実現できないし、勿論すべきでもない。

そうであれば、各旧宮家関係者の本人又は子息の皇籍取得への意思はどうか、が問題になる。

これまで知られている限りでは、次の通り（匿名の伝聞情報は除外）。

〇賀陽家→｢立場が違いすぎ、恐れ多いことです」（賀陽正憲氏）

〇久邇家→｢『何をいまさら』というのが正直なところ本心だ。…拒否反応がある」（久邇邦昭氏）

〇東久邇家→｢私は外野の人間。…現実的に難しいかなと。

そんな話になってもお断りさせていただく」（東久邇征彦氏）

〇竹田家→｢私自身は仮に打診があっても受けるつもりはございません」（竹田恒泰氏）

今のところ、プランを受け入れる意思を示した人物は知られていない。

旧宮家系子孫の血縁の遠さ

さらに、旧宮家プランの対象者は天皇との血縁が極めて遠い（20世以上！）。

被占領下のGHQの政策とは関係なく、もともと血縁が遠い傍系宮家の皇族は皇籍離脱（臣籍降下）する国内のルールがあった（｢皇族ノ降下ニ関スル施行準則」大正9年施行）。

現在、旧宮家プランの対象者と考えられている人々に、そのルールをそのまま適用した場合はどうなるか。

｢たとえ戦後直後における皇籍離脱がなくても、内規（＝皇族ノ降下ニ関スル施行準則）上は臣籍降下せざるを得なかった家々の末裔たちばかりである」（小田部雄次氏『皇族』）

｢この準則が戦後も存続していた場合…（対象者、又はその親の世代）から全員降下しなければならないことになっていたのである」（所功氏『皇室典範と女性宮家』）

｢敗戦後の昭和22年、残っていた伏見宮系の皇族もすべて皇籍を離脱したが、準則の規定に従えば、このことがなくても、彼らの系統は、近い将来、すべて臣籍に降ることになっていた」（梶田明宏氏『歴史読本』平成18年11月号所収）

旧宮家プランの対象者は皆さん、GHQの強圧がなくても国内のルール上、もともと皇族の身分を離れる建前だった。その建前が、そのまま機械的に適用されたかはともかく（同準則が効力を持っていた時代に実際に行われた12例の臣籍降下は｢間接的に適用されていた」と評価されている。阿部寛氏『明治聖徳記念学会紀要』復刊50号所収）、それほど血縁が遠いというのが実態だ。

内廷プラス4ないし5宮家で安定継承という幻想

皇室に内廷（いわゆる天皇家）プラス4ないし5の宮家（つまり5ないし6の系統）を世代を越えて

｢常に確保し続けることによって、側室なくとも男系継承は確率論的に可能である」という意見がある（竹田恒泰氏『伝統と革新』創刊号所収）。

しかし、これは過去の天皇の正妻が男子を生まなかったのは26．5％にとどまる、との前提で組み立てられた推論だった。ところが、伝説的なケースを除外して史実に近い数字を探ると、35．4％になる。よって、前提条件はもっと厳しい。

又、｢確率論」を無下に排除するつもりはないが、その限界も考慮に入れておく必要がある。

現に、秋篠宮殿下から悠仁親王殿下までの間に9人続いて女子（内親王・女王）ばかりがお生まれになった事実も、確率論的には極めて稀な出来事であった。

しかし、現実にそのようなことが起こり得るのだ。

さらに、｢側室なくとも」果たして内廷プラス4ないし5の宮家を｢“常に”確保し続ける」ことはそもそも可能なのか、という根本的な疑問がある（戦後、内廷プラス3宮家でスタートした皇室は、今の制度のままだと、やがて宮家がゼロになってしまう）。

と言う以前に、最初の時点で4ないし5の宮家を確保できると考えること自体、かなり空想的ではあるまいか。逆に、｢男系男子」限定という“縛り”を解除すれば、それほど多くの宮家を確保しなくても、継承可能性が格段に高まることは改めて言うまでもない。

いずれにせよ、旧宮家プランは“憲法違反”の疑いを綺麗サッパリ拭い去らない限り、現実的な選択肢にはなり得ないことをもう一度、確認しておく。